2022-03-04
ライフステージの変化によって家族構成が変わった結果、現在の家を売却して住み替えを検討する方が増えています。
今回は出産、子どもの独立、親の死と3つのライフステージの変化から、不動産売却をするメリットなどをご紹介します。
今後、家族構成に変化があった際には、ぜひこの記事を参考にして不動産売却を検討してください。
子どもが生まれると家が狭く感じられるご家庭も多いため、妊娠出産というライフステージの変化が不動産売却を検討する1つのターニングポイントとなっています。
今住んでいる家を売却した資金から新居の購入費を捻出できるので、住宅ローンを併用すればワングレード上のお住まいの入手も難しくありません。
元手となる住宅購入費がありますから、資金計画を立てやすく、年代的に考察しても定年退職を見越して融資を受ける計画を立てられます。
子どもが成長した将来を考えて、学校に近い環境や子育て世代に優しいエリアを選択できることも魅力です。
できるだけ早く不動産売却を終えて、安心して子育てに専念できる環境に定住するには、買主の値下げ交渉を受け入れたり、相場よりも販売価格を安く設定したりしてください。
子どもが親元から独立し、夫婦二人暮らしまたは一人暮らしになった際も、不動産売却を検討するタイミングになります。
実際に老後の生活を考えて手広くなってしまった家を売り、生活の利便性の良い環境へ住み替えるお客様も多く見られます。
一方で「家の築年数が古いから売却するには、リフォーム費が掛かるのでは……」と不安を抱く方もいますが、必ずしもリフォーム工事が必要なわけではありません。
買主のなかには中古物件を購入して、ライフスタイルに合わせて自分たちでリノベーションをおこないたいと考えている方も多いからです。
現在では世襲制度という概念にとらわれずに、子世帯が独立して家を新築するケースも多く、親の死によって空き家化した実家を売却する方も増えています。
ただし、相続による不動産売却は所有権移転登記によって、親名義から名義人を書き換える手続きが必要となるため注意してください。
2023年12月31日以内に相続によって取得した空き家を売却した場合には「空き家の3,000万円特別控除」が適用されますから、この機会にご実家の処分を検討してはいかがでしょう。
また相続税に関しても基礎控除の枠内であれば課税対象外になるので、相続によって発生した税金について詳しい情報を入手したい方は、ご実家のエリアを管轄する税務署へご相談ください。
今回ご紹介したように、長い人生のなかで不動産売却を検討するターニングポイントは大まかに分けて3つあります。
住環境を現在のライフスタイルに合わせて変えれば、より暮らしが充実しますし、新たな出会いもあるものです。
ライフステージに変化が見られたときには、お住まいの住み替えを検討してみることも1つの選択肢です。
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